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【図書】 ＤＣＦ法による不動産鑑定評価の考え方と実践

久恒新 ／著   -- 日本経済新聞社 -- ２００３．１２ -- ２２ｃｍ -- ４３７ｐ

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タイトル ＤＣＦ法による不動産鑑定評価の考え方と実践
著者名等 久恒新 ／著  
出版 日本経済新聞社 ２００３．１２
大きさ等 ２２ｃｍ ４３７ｐ
分類 673.9
件名 不動産鑑定
注記 索引あり
著者紹介 （株）都市経済研究所代表取締役、不動産鑑定士。早稲田大学研究開発センター「不動産投資信託研究室」代表、資産評価政策学会執行理事、日本不動産金融工学学会会員、国際資産評価人協会会員。
内容紹介 証券化、ＲＥＩＴ時代の必須知識。キャッシュフローから明らかにする「真の価値」。担保不動産の評価や特殊案件の評価、デフォルト案件再生事例の評価など、豊富なケーススタディで、実務に役立つ手法を解説。
要旨 本書は、「ＤＣＦ法で価格が下がる」というような誤解を持つ方々、また、実務でＤＣＦ評価を必要とするすべての方々のために、ＤＣＦ法の本質的な考え方から、実践としてどう使いこなすかを解説している。この１冊で、すべてを網羅した保存版の総合テキストとなるように、３部構成とした。初心者から中級者、さらには専門家・研究者の方々それぞれのニーズに対応するように工夫している。第１部では、現在の日本の不動産を取り巻く状況やＤＣＦ法の考え方を、他の手法と比較しながら述べる。第２部では、より具体的に、ＤＣＦ法による鑑定評価の進め方について、実務のポイントを押さえながら解説する。そして第３部では、ＤＣＦ法による鑑定評価のケーススタディを、評価の目的別、不動産のタイプ別に多数掲載した。
目次 第１部　鑑定評価の基本を知る―ＤＣＦ法（変わる不動産、変わる鑑定評価；ＤＣＦ法と従来手法の違い；ＤＣＦ法がビジネスを変える；鑑定評価への新たな要請；証券化に不可欠なＤＣＦ法による価格評価）；第２部　ＤＣＦ法による鑑定評価の進め方（５つの基本ステップ；キャッシュフロー・利回りを精査する；実務としてＤＣＦ法をどう使いこなすか；不動産新商品をＤＣＦ法から検討する）；第３部　鑑定評価を実践する―ケーススタディ（金融機関は担保不動産をどう評価すべきか；特殊案件の評価；デフォルト案件再生事例の評価；賃料（継続賃料）の評価；競売物権のための評価；固定資産税額、相続税額を決める）
ISBN(13)、ISBN 　　 4-532-31113-6
書誌番号 1103100657
URL https://opac.lib.city.yokohama.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?bibid=1103100657

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中央 ４階社会科学 Map 673.9 一般書 利用可 - 2031204448 iLisvirtual

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