藤田敬司 /著   -- 中央経済社 -- 2005.3 -- 22cm -- 291p

資料詳細

タイトル 現代資産会計論
著者名等 藤田敬司 /著  
出版 中央経済社 2005.3
大きさ等 22cm 291p
分類 336.94
件名 資本会計
注記 文献あり 索引あり
著者紹介 1963年京都大学経済学部卒。三井物産(株)、日本ユニシス(株)を経て、2002年より立命館大学経済学部教授。元企業会計審議会幹事・臨時委員。主著「連結財務諸表原則詳解」「連結経営会計入門」「クローズアップ現代会計」。
内容紹介 資産の属性に注目し、有形資産・金融資産・無形資産の3つに分類し、それぞれの認識・測定から原価配分または認識中止までを考察し、利益計算との関係を明らかにした1冊。
要旨 市場経済における企業会計の第1の目的は、正確な利益計算であり、その計算構造を支える最も重要な項目は資産である。FASBの概念ステートメント第6号は、資産・負債等から収益・費用までの財務諸表項目を定義しているが、どれ一つとして利益計算と無関係な項目はない。ところが、資産については、企業会計の眼目であるにもかかわらず、すべての資産に適用できる会計基準は存在しない。そこで本書では、資産の属性に注目し、有形資産・金融資産・無形資産の三つの分類し、それぞれの認識・測定から原価配分または認識中止までを考察し、利益計算との関係を明らかにした。
目次 第1章 会計情報における資産評価論の現代的意義;第2章 固定資産の費用化と評価;第3章 棚卸資産の原価配分と評価;第4章 金融商品・全面公正価値アプローチの始動因と目的因―JWG公開草案「2000」を中心として;第5章 金融商品と固定資産の認識中止会計の論点;第6章 収益認識規準の理論と実務の変化―「商品の引渡しによる所有権の移転」から「リスクと便益の移転」へ;第7章 知的財産・ブランド・のれんの資産性と評価―無形資産会計の国際比較を中心として;第8章 税効果会計の概念と課題
ISBN(13)、ISBN    4-502-25120-8
書誌番号 1105020201
URL https://opac.lib.city.yokohama.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?bibid=1105020201

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