超緩和の経済分析 --
大村敬一 /〔ほか執筆〕, 日本経済新聞社 /編   -- 日本経済新聞出版社 -- 2018.10 -- 19cm -- 215p

資料詳細

タイトル 黒田日銀
副書名 超緩和の経済分析
著者名等 大村敬一 /〔ほか執筆〕, 日本経済新聞社 /編  
出版 日本経済新聞出版社 2018.10
大きさ等 19cm 215p
分類 338.3
件名 金融政策-日本 , 日本銀行
著者紹介 【大村敬一】早稲田大学大学院経営管理研究科教授。1949年生まれ。1972年慶應義塾大学商学部卒業。1981年同大学院経済学研究科博士課程(単位)修了。経済学博士。法政大学経済学部教授を経て1997年早稲田大学商学部教授。2001年内閣府審議官、2004早稲田大学大学院ファイナンス研究科長・教授。2016年より現職。著書に、『オプション 理論と応用』(東洋経済新報社)など。(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
内容 内容:黒田日銀の評価と課題 北坂真一著. 物価上昇率2%目標の意義とリスク 細野薫著. 共同声明に立ち返れ 翁邦雄著. 「短期決戦」から「持久戦」へ 早川英男著. ETF買い入れの功罪 大村敬一著. ETF・REIT購入は有効 先行きの指針 意図の明示を 柴本昌彦著. 量的・質的緩和政策〈QQE〉の成果と教訓 田幡直樹著
内容紹介 日銀の国債買い入れは80兆円から40兆円に急減、さらに減少のペースは止まらず、金融政策は新たなフェーズに入りつつある。金融・マクロ経済研究者たち7人が黒田日銀の金融政策の効果を分析し、これからの課題と行方を展望する。
要旨 「異次元」を総括し出口への長期戦を展望。金融経済の専門家7人が黒田日銀第1期をふり返り、第2期の課題とこれからを論じる。金融政策運営のあらゆる論点が理解できる最適の書。
目次 第1章 黒田日銀の評価と課題;第2章 物価上昇率2%目標の意義とリスク;第3章 共同声明に立ち返れ;第4章 「短期決戦」から「持久戦」へ―日銀緩和の軌跡と課題;第5章 ETF買い入れの功罪―企業経営に緩みか、出口急げ;第6章 ETF・REIT購入は有効 先行きの指針意図の明示を;第7章 量的・質的緩和政策(QQE)の成果と教訓
ISBN(13)、ISBN 978-4-532-35794-8   4-532-35794-2
書誌番号 1113635228

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所蔵館 所蔵場所 別置 請求記号 資料区分 状態 取扱 資料コード
保土ケ谷 公開 Map 338 一般書 利用可 - 2063853499 iLisvirtual
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