失われる株式持合いの経済的効果 --
円谷昭一 /著   -- 日経BP日本経済新聞出版本部 -- 2020.6 -- 22cm -- 285p

資料詳細

タイトル 政策保有株式の実証分析
副書名 失われる株式持合いの経済的効果
著者名等 円谷昭一 /著  
出版 日経BP日本経済新聞出版本部 2020.6
大きさ等 22cm 285p
分類 335.44
件名 株式 , 企業系列
注記 文献あり 索引あり
著者紹介 一橋大学大学院経営管理研究科准教授。2001年、一橋大学商学部卒業。2006年、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了、博士(商学)。埼玉大学経済学部専任講師、准教授を経て、2011年より現職。2019年、韓国外国語大学客員教員。日本IR協議会客員研究員(2007年~)。日本IR学会理事。著書に『コーポレート・ガバナンス「本当にそうなのか?」-大量データからみる真実-』(編著、同文舘出版)がある。(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
要旨 多く持つほど利益率が低く、取引関係の維持・強化にはつながらない。買収防衛、高株価維持、取引先との関係強化など様々な目的で導入され、“根雪”のように残る株式持合い。綿密な分析から、もはやそのメリットが乏しいことを明らかにする。
目次 本書の問題意識と用語の定義;第1部 政策保有株式(株式持合い)の成立(株式の集中化とその漂流―戦前~1950年代;株式持合いの本格化;企業集団の形成と株式持合い;株式持合いの変質とバブル崩壊;コーポレート・ガバナンスと政策保有株式の時代);第2部 政策保有株式の実証分析(株式持合いの効果と経済的影響―先行研究のレビュー;実証分析で用いるデータの特徴;政策保有株式と会計数値の関係;株式売却前後の会計数値の比較;政策保有株式の売却行動の決定要因;日本企業の安定株主の実態;議決権の価値算出の一試案);なぜ、持合いを続けるのか―日本企業への提言
ISBN(13)、ISBN 978-4-532-13505-8   4-532-13505-2
書誌番号 1113792202
URL https://opac.lib.city.yokohama.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?bibid=1113792202

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