実証分析が明らかにするメカニズム --
小川一夫 /著   -- 日経BP日本経済新聞出版本部 -- 2020.11 -- 22cm -- 318p

資料詳細

タイトル 日本経済の長期停滞
副書名 実証分析が明らかにするメカニズム
著者名等 小川一夫 /著  
出版 日経BP日本経済新聞出版本部 2020.11
大きさ等 22cm 318p
分類 332.107
件名 日本-経済
注記 欧文タイトル:Japan’s Secular Stagnation
注記 文献あり 索引あり
著者紹介 関西外国語大学教授、大阪大学名誉教授。1954年生まれ。神戸大学経済学部卒業。米ペンシルベニア大学Ph.D.。神戸大学経済学部助教授、大阪大学社会経済研究所教授を経て2017年より現職。主著に『対外不均衡のマクロ分析』(東洋経済新報社、1987年、共著、エコノミスト賞受賞)など。(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
内容紹介 消費低迷こそ真の要因。企業・家計両サイドの総合的な分析で明らかになる長期停滞の構図。実証分析で定評のある著者が、年金制度改革をはじめ、閉塞感の払拭に必要な政策、成長回復への処方箋を提示する。
要旨 コロナショックにより一層深刻度を増す日本経済の長期停滞。本書は、その根本要因が企業の生産性の低下ではなく、消費低迷にあることを明らかにし、成長軌道に戻るためには消費を抑え込んでいる将来への不確実性を解消することが必要であり、それには、信頼できる社会保障制度の構築、正規雇用拡大に向けた政策が重要であることを実証分析で明らかにする。
目次 本書のねらいと構成;第1部 日本経済の供給サイドはどう変わったのか―企業行動の計量分析(企業行動の概観―雇用・投資・利益・財務;「失われた10年」からの脱却―日本経済に神風は吹いたのか;設備投資は、なぜ収益性に反応しないのか―成長企業群とリストラ企業群;経済成長の長期見通しと企業行動―投資・雇用・財務の変化;企業による経済見通しの決定―需要要因と供給要因);第2部 日本経済の需要サイドはどう変わったのか―家計行動の計量分析(家計の意識と消費行動―消費者意識の変化をとらえる;『家計調査』から見た家計行動―低迷する収入、増加する負債;家計は公的年金制度をどうとらえているのか―制度改革への評価;公的年金制度と家計の貯蓄行動―不確実性への備え);日本経済の閉塞感の払拭に向けて
ISBN(13)、ISBN 978-4-532-13510-2   4-532-13510-9
書誌番号 1113832040
URL https://opac.lib.city.yokohama.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?bibid=1113832040

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